ペイディを支払い遅れる6つのリスクとは?催促の流れと対処法を徹底解説!

ペイディを支払い遅れる6つのリスクとは?催促の流れと対処法を徹底解説!

ペイディを利用すれば「あと払い」で買い物できて便利ですが、気をつけなければならないのが支払いの滞納です。

うっかり支払いを忘れたり、支払い日までにお金を工面できない人も少なくないでしょう。

そこで今回は、ペイディの支払いに遅れるリスクをご紹介します。

催促の流れや対処法についても知りたい人は、ぜひ参考にしてみてください。

目次

ペイディを支払い遅れる6つのリスク

では早速、ペイディの支払いに遅れるリスクを見ていきましょう。

  1. 遅延損害金が発生する
  2. 頻繁に支払い催促をされる
  3. ペイディが利用できなくなる
  4. 信用情報に傷がつく(ブラックリスト入り)
  5. 債権が弁護士事務所に移る
  6. 最悪の場合は裁判沙汰になる

遅延損害金が発生する

ペイディの支払いに遅れるリスクとして、まず遅延損害金が発生することを頭に入れておきましょう。

遅延損害金に関して、ペイディでは「返済期日の翌日より支払いに至るまで年14.6%の割合で請求」となっています。

つまり、返済期日が遅れるほど、遅延損害金は増え続けていくということ。

短期間の延滞ならば金額としては少額で済みますが、延滞が続けば支払いの負担も増えていきます。

長期の延滞は返済が余計に困難になるので、遅延損害金が増える前に返済を心がけましょう。

頻繁に支払い催促をされる

ペイディの支払いに遅れると、頻繁に支払い催促されるのもリスクの1つです。

返済期日を過ぎて1週間もすると、本格的に支払い催促が開始されます。

催促の方法も様々ですが、最もリスクになるのが頻繁に催促電話がかかってくることでしょう。

無視すればするほど催促の電話は増えるので、日常生活に支障が出るのは言うまでもありません。

また、延滞期日が長くなると債権が弁護士事務所に移るため、自宅に弁護士や裁判所からの手紙が届くようになります。

催促は放置するほどエスカレートするので、ペイディの支払いに遅れている人は要注意です。

ペイディが利用できなくなる

ペイディの支払いに遅れるリスクの1つが、ペイディが利用できなくなることです。

返済期日を過ぎても未払いの場合、ペイディは利用停止の制限がかかります。

すぐに未払い分と遅延損害金を支払えば利用停止は解除されますが、延滞期間が長引いたり、延滞頻度が多い場合は利用停止のまま解除されないこともあります。

ペイディをよく利用していた人にとって、サービスが利用できなくなるのは不便でしょう。

利用できなくなってから後悔しないよう、返済意識をしっかり持つことが大切です。

信用情報に傷がつく(ブラックリスト入り)

登録不要で気軽に利用できるペイディですが、支払いに遅れたままでいると信用情報に傷がつくリスクがあります。

「クレジットカードとは違うから」なんて考えている人は大きな間違いで、ペイディも支払いを2ヶ月以上滞納するとブラックリスト入りです。

というのも、ペイディはCICという信用情報機関に加盟しているため、滞納情報もすべて管理されています。

クレジットカードやカードローンと代わりなく、支払いに遅れたら大変なことになるということ。

気軽に利用できるサービスだからといって、いい加減な気持ちで延滞すると取り返しのつかないことになります。

債権が弁護士事務所に移る

ペイディの支払いに遅れたまま放置すると、債権がペイディから弁護士事務所に移るリスクがあります。

目安としては延滞3ヶ月を過ぎた頃から、債権が弁護士事務所に移る可能性が高いです。

弁護士事務所に債権が移るということは、今まで以上に厳しい催促が予想できます。

自宅に催促の手紙が届いたり、職場に催促の電話がかかってくるなど、周りの人に迷惑をかけるリスクも高くなります。

基本的には通常の借金催促と変わらないので、ペイディの滞納を続けている人は注意が必要です。

最悪の場合は裁判沙汰になる

ペイディの債権が弁護士事務所に移ると、最悪の場合は裁判沙汰になるリスクもあります。

弁護士事務所からの催促も、支払いを放置すると裁判を起こすという内容が中心です。

それでも放置し続ければ、裁判所から書類が直接届き、裁判所に出頭する必要が出てきます。

ペイディの滞納でそこまで大事になるとは思わない人もいるでしょうが、未払い金が少額でも少額訴訟を起こされる可能性は充分あります。

弁護士事務所に債権が移った段階で、滞納を続ければ最終的に裁判になる覚悟が必要です。

ペイディの支払い催促の流れ

続いては、ペイディの支払い催促の流れを見ていきましょう。

【延滞1日~数日】

ペイディの支払いに遅れて1日〜数日経つと、SMSやメールの支払い催促があります。

支払いをうっかり忘れていた人は、催促のSMSやメールで気づく人も多いはず。

この時点ですぐに支払いを済ませれば、その後もペイディを利用できるケースがほとんどです。

また、ペイディの返済期日から1日でも過ぎると遅延損害金が発生することも頭に入れておきましょう。

【延滞1週間~2週間】

ペイディの支払いに遅れて1週間〜2週間が経つと、いよいよ支払い催促も本格的になります。

今までのようなSMSやメールの催促だけでなく、電話での催促も始まるので注意が必要です。

遅延損害金も積み重なっていますので、これ以上延滞が続かないよう支払いを済ませるのが正解。

【延滞1ヶ月後】

ペイディの支払いに遅れて1ヶ月経つと、いよいよペイディの利用ができなくなります。

利用停止という意味ではなく、今後ペイディは使えなくなると思っておきましょう。

この頃からは電話での支払い催促が基本で、様々な電話番号から電話をかけてきます。

電話を無視すると催促がエスカレートするので、注意が必要です。

【延滞2か月後】

ペイディの支払いを延滞して2ヶ月経つと、信用情報機関に事故情報として扱われ「ブラックリスト入り」します。

ブラックリスト入りとなれば、最も困るのは今後のクレジットカードや各種ローンの審査に影響すること。

現段階では影響がない人でも、いつか車のローンや住宅ローンを組みたいと思ったときに、審査が通らず後悔する可能性は高いです。

これ以上の延滞は更に大変なことになるので、支払いがまだの人はすぐにでも対処しましょう。

【延滞3ヶ月~6ヶ月後】

ペイディの支払いを延滞して3ヶ月〜6ヶ月が経つと、ペイディの債権が弁護士事務所に移ります

弁護士から直接催促の電話がかかってきたり、自宅に催促の手紙が届くようになります。

状況によっては職場に催促の電話がかかってくるなど、催促はより厳しくなることを頭に入れておきましょう。

家族にバレるリスクも高くなるため、周りに迷惑をかけたくない人は早めに対処することが大切です

【延滞6ヶ月以上】

ペイディの支払いを延滞して6ヶ月以上経つと、裁判沙汰になる可能性があります。

まず、債権が移った弁護士事務所から、裁判を起こすという連絡が来ます。

その後自宅に裁判所から催促状が届き、裁判所に出頭する流れです。

裁判所からの連絡も無視した場合、強制執行による差し押えが考えられます。

裁判沙汰になった時点で、逃げ場はないと考えましょう。

ペイディの支払いに遅れたときの3つの対処法

ペイディの支払いを延滞し続けると、大変なことになってしまいます。

支払いに遅れたときは、早めに対処法を考えましょう。

ペイディの案内に従って支払いを済ませる

うっかり支払いを忘れていた人や、お金を工面して支払いできるようになった人は、ペイディの案内に従って支払いを済ませましょう。

1日でも早く支払うことで、延滞のリスクも最小限に減らせます。

支払い方法

  • コンビニ支払い(手数料→390円※)
  • 銀行振込(手数料→金融機関によって異なる)

※2023年4月1日(土)午前0時00分よりコンビニ払い手数料改定 

 365円(税込み)→390円(税込み)に変更

支払いについて相談する

ペイディの支払いを済ませたい気持ちはあっても、お金を工面できず支払いが難しい人もいるでしょう。

そんな人は、支払い催促を無視するのではなく、支払いについて相談することが大切です。

債権がペイディにある場合は、ペイディカスタマーに電話するか、支払い催促の電話がかかってきた時点で相談するのが正解。

債権が弁護士事務所に移っている場合は、ペイディではなく弁護士事務所に支払いの相談をしましょう。

お金を工面する方法を考える

支払いが難しいときは、早めにお金を工面する方法を考えましょう。

親族や友人など身近な人にお金を借りることや、少額なら短期のアルバイト代で支払うという方法もあります。

手っ取り早くお金を工面するなら、カードローンを利用するのも1つの手段。

カードローン利用後は、無理のない返済計画を立てることも大切です。

まとめ

ペイディの支払いに遅れるリスクは大きく、今後のことを考えて早めに対処することが大切です。

延滞が長くなるほど催促も厳しくなるので、早めにお金を工面するか、支払いの相談をしましょう。

お金を借りると言えば、CMでもよく流れている「カードローン」ですが、カードローンに手を出したくないという人は多いです。

もし、信用情報機関に信用情報が登録されるのを避けたい、信用情報にキズが付くことを心配しているのであれば、ウルトラペイ後払いの現金化の利用がおすすめです。

クレジットカード現金化は、カードのショッピング枠を利用するので通常の買い物と同等の扱いになり、信用情報に一切キズは付きません。

即日現金を調達することも可能なので、一時的な現金不足に困った際はカードローンだけでなく、クレジットカード現金化も検討してみるといいでしょう。

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